curiosu / キュリオす
紀行で文化や歴史を綴る、好奇心をくすぐるメディア。
「地方創生」をめぐる疑問から生まれた記事を集めています。
街道整備以前の日本の道は、縄文時代の獣道や小径から始まった。弥生時代を経て、四道将軍の派遣で国家による道の利用・管理が開始。律令時代には七道が整備され、水上交通とも連携した。
江戸幕府が東海道に宿場町を指定した際、伝馬役や助郷役といった公役を課し、街道の維持と幕府の統治を支えた。その繁栄の裏には、住民の負担と犠牲があった。現代に残る宿場町の風景は、その歴史的重みを物語る。
豊臣期に築かれた水路網は、江戸時代に「天下の台所」としての大阪の経済発展を支える大動脈となった。米や特産品が水路を通じて全国に運ばれ、都市機能と人々の生活に不可欠なインフラであった。現代では水上バスがその面影を伝えている。
江戸時代、260以上の藩は街道と海路を組み合わせた広範な物流ネットワークで結ばれていた。参勤交代で整備された街道と、米や特産品を大量輸送した廻船が、各地の経済と文化を支えた。その仕組みと現代への影響を解説する。
海面上昇や水温変化で不安定な海苔生産。高知県のシーベジタブルや高知大学は、地下海水や閉鎖循環システムを活用した陸上養殖で、安定供給と品質向上を目指す。異業種参入も進み、海苔生産の新たな可能性が拓かれている。
日本の耕作放棄地問題は、農地法による規制、農業の収益性の低さ、そして土地への感情的な結びつきという3つの壁により、その再編が困難となっている。農地バンクやNPOによる再生支援、土地の公共財としての側面からの捉え直しが模索されている。
日本の農政学は、戦後の食糧難から高度成長期、国際化の波を経て、現代のスマート農業推進に至るまで大きく変遷した。農地改革、農業基本法、食糧法制定、食料・農業・農村基本法、そしてTPP加盟など、時代の要請に応じた政策転換が行われてきた。現代は人口減少・高齢化、食料自給率の低迷といった課題に対し、スマート農業やみどりの食料システム戦略で対応するが、100年先を見据えた持続可能な農業モデルの構築が急務となっている。
東北や鹿児島でファミリーマートの店舗が多いのは、同社がam/pmやサークルKサンクスを買収したM&A戦略によるものである。特にサークルKサンクスが持つ地方の店舗網を引き継いだことで、現在の店舗分布が形成された。地域密着型サービスも地方での存在感を高めている。